災害から命を守りたいなら液状化対策をしよう

作業者

土地には特徴があります

傾斜地や地下水脈の多い日本の国土は、土地に応じて様々な特徴を備えています。地質調査で土地の状況を把握すれば、安全性の高い建築に役立ちます。ただし、全面的な調査ではないので、完全に安全性が保証される訳ではありません。

納得した上で家を建てよう

周囲に川や工場がある場合、流れてきた水などによって土壌が汚染されていることが懸念されます。土壌汚染調査を依頼しましょう。信頼できる専門家に依頼します。不動産会社から紹介してもらえることもあるので、情報を入手しましょう。

もしもの時に安心を得る

軟弱な地盤層が認められない均一地盤の場合、地盤の支持力を直接的に測定できる平板載荷試験が行われることがあります。実際の基礎を置く場所に、30cmの銅板を置き荷重をかけ沈下量を測定します。平板載荷試験を行い、予め地盤を調べることで、大規模地震や液状化対策に役立てることが可能です。

液状化被害を未然に防ぐ

工事

液状化現象は防止が可能

国土が狭い上に多くの人口を抱える日本では、人口密度の高い都市部ほど土地利用も過密な状況となっています。そのような地域ではもともと海岸や河川流域だった土地も住宅地として利用されており、埋立地の上に建てられた住宅も少なくありません。そのような土地は水分を多く含む軟弱地盤が多く、大きな地震が発生した場合は液状化現象が起きる恐れも出てきます。軟弱地盤でも通常は砂粒子同士の摩擦によって一定の強度が保たれていますが、大きな揺れに見舞われると粒子の間隙を満たしていた水分が押し出されます。こうなると水分が浮上する一方で地盤は沈下し、土地が液状化してその上にある建物にも被害が及ぶのです。このような液状化現象も、事前に地盤を改良する工事を実施することによって被害を未然に防ぐことができます。東日本大震災でも各地で液状化被害が発生したため、震災以降に建築された住宅やビルでは液状化対策が行われるケースも増えています。まずは事前にSWS試験やボーリング試験による地盤調査を行い、液状化の危険性が判定されます。軟弱地盤と判明した場合は適切な液状化対策を実施することで、堅固な安定地盤へと生まれ変わるのです。

液状化を防ぐ工事の種類

このような液状化対策の工事にもいくつかの種類があって、地盤の軟弱度や予算に応じて使い分けられています。比較的安価に実現できる液状化対策としては、重機を使って穴を掘った上から砂を投入し地盤を締め固める方式が代表的です。土地に井戸を掘って軟弱地盤から余分な水を抜く方式もよく行われており、あらかじめ地下水位を下げることで液状化を起きにくくする効果が得られます。最も徹底的な液状化対策として注目を集めているのは、セメント等の安定材を使って地盤を固化する方式です。軟弱地盤の表層だけを固化する工法や深層にまでを安定材を混合させて固化する工法があり、いずれも液状化現象への高い抑止効果が期待できます。消石灰パイル工法や砕石パイル工法といった地盤改良技術も開発され、液状化対策も近年は大きく進化しているのです。このような地盤改良工事は新築住宅を建てる際に実施されますが、既存の建造物を液状化から守る方法もあります。地下の固い地盤まで杭を打ち込んで基礎を強化すれば、仮に液状化現象が起きても建物への被害が防止されるのです。専門業者に地盤調査を依頼することにより、このような液状化対策が必要なのかどうかが判明します。